2022年、企業の「ネットワーク元年」をどう乗り切っていくか

皆さん、こんにちは。

南波真之(なんばさねゆき)と申します。

ネットワークシステムの企画・設計・構築を行う、株式会社ブレイバンステクノロジーズが発表したネットワークシステムに関する「2021年総括および2022年展望」によると

2022年はネットワーク元年になるとのことです。

その理由としてはまとめると以下の点です。

  1. インターネットコンテンツの爆増によるコンテンツの渋滞
  2. サイバー攻撃の一般化、対策を行うインフラエンジニア不足
  3. 5Gの普及

1つずつ見ていきます。

インターネットコンテンツの爆増によるコンテンツの渋滞

すでに実感している方も多いのではないでしょうか。

リモートワークの一般化によるビデオ会議などの普及、オンラインショッピングや飲食物のオンラインデリバリー、動画のストリーミングサービスの多様化などです。

更に、スマートフォンやタブレット端末、ゲーム機などインターネットに繋がる端末も1つの家庭には複数あることが当たり前になっています。

より多くのデータを遅延なくやり取りできるようなネットワーク環境が更に重要になってきますね。

また、今後は技術の進化により更に複雑な表現ができるコンテンツが増えてきます。身近なところではWebサイトのグラフィックやデザイン、そしてこれからはVRやARといった仮想現実、拡張現実のコンテンツです。家にいながらリアルタイムにライブ会場にいるような感覚を味わえる、スポーツ会場で試合をリアルに感じられるなどが考えられます。

サイバー攻撃の一般化、対策を行うインフラエンジニア不足

サイバー攻撃についても2022年には更に一般的になってきます。今まではどこか他人事のように感じていたセキュリティの問題も顕著に出てくるでしょう。

例えば、ランサムウェアなどはこれからますます良く聞くようになってきます。

ランサムウェアとは、警視庁のサイトによるとこちらです。

感染すると端末等に保存されているデータを暗号化して使用できない状態にした上で、そのデータを復号する対価として金銭を要求する不正プログラム(参考)ランサムウェア被害防止対策 – 警視庁サーバー犯罪対策プロジェクト

今までは、不特定多数を狙ったメールを送信し、そのメールを開封し添付ファイルを開いてしまうと感染してしまうというものが主流でした。しかし現在では、企業や団体を直接標的にして攻撃を行い、より多くの金銭を要求するように変化をしてきています。

被害を防ぐためには、自社に知識と経験のあるインフラサイドのエンジニアが必要でそのエンジニアが率先して対策を指揮していく必要があります。

少し古い記事ですが、総務省「IoT時代におけるICT経済の諸課題に関する調査研究」(平成29年)によると、2020年以降、ICT人材としてのエンジニアが不足する割合はどんどん上昇すると予測されています。

このように、活躍の場があるにも関わらずそこで活躍できるだけの人材が現在少ないという状況なのです。

5Gの普及

2021年から聞かれるようになってきた5Gもこれから普及が進んでいきます。

5Gで大容量のデータを高速にやり取りすることが可能になるため、個々人の楽しむコンテンツの大容量化はもちろんのこと、企業でも5Gを使って業務の効率化を行う事も考えられます。

例えば、ドローンなどの輸送機械や農業、製造業における野菜や製造物の監視と管理、遠隔医療など利用用途は非常に多様になります。

こういった状況の中でも自社のネットワーク環境に課題を抱えていたり、使いづらさを耐えて業務を行っていたりする人がたくさんいます。

ネットワーク元年にはヤマハのネットワークラインナップ

ネットワーク環境やセキュリティに関しては、ヤマハが実績豊富です。

ヤマハは安定したネットワーク環境の実現を目指し、LAN製品のラインナップ整備、クラウド型管理サービス、オンプレミスとクラウドとの連携を高める仮想ルーターなど様々な機器を提供しています。

同様に、近年増加するセキュリティー脅威に対応するUTMアプライアンスもあります。

当然、1つのメーカーでネットワーク環境を統一させることにより各機器の連携の容易さや運用や管理の効率化が実現できます。

ご検討されているのであればSCSKに相談からしてみてはいかがでしょうか。 ヤマハのルーター、無線LANアクセスポイント、UTMなど、ご興味がある方はヤマハネットワーク製品の一覧ページもぜ


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