ハイブリッドワークを見据えた再定義とオフィスのネットワーク環境

皆さん、こんにちは。

南波真之(なんばさねゆき)と申します。

今回は、2021年以降のオフィスのあり方と仕事のためのインフラ環境について取り上げてみたいと思います。

2021年9月時点でのテレワーク実態調査結果が東京都より公表されました。

それによると、テレワーク実施率(実施している会社の割合)は63.9%で前月よりも若干マイナスとなりました。また、従業員規模で見たときのテレワーク実施率は、300人以上の企業では「実施している」が90%なのに対し、30〜99人の企業では53.2%にとどまっているという結果となりました。

業種や人手の違いはもちろんあるはずですが、かなりの乖離があることがわかります。

この調査で今回私が取り上げたいのは、テレワークの実施回数の部分です。9月時点では、テレワーク実施企業の中で週3日以上のテレワークを実施しているのは約50%で、その中で週5日のテレワークの割合は24.3%でした。

つまり、テレワーク実施企業の約75%はオフィスとテレワークを両立した働き方をしているということになります。

ここから、オフィスに出社する意味を考え直す必要があると思います。何のためにオフィスに出社するのか、テレワークのほうが生産性が上がることはないのかを企業の経営者、管理者はしっかり現状の解を持つべきではないでしょうか。

つまり、「オフィス = 単に働く場所」ではなく、なにかの目的を持って集まり、アイディアを出し合い、物事を前に進めていく場所のように定義し直す必要があるということです。

今風に言うと、ハイブリッドワークと呼ばれる働き方です。

EYジャパンの鵜澤慎一郎さんの記事によると、

『ハイブリッドワークを考えて今のスタイルを再定義し、生産性向上とマネジメントを両立できるような働き方を作り出すとことで「ハイブリッドワーク」が実現していくのでは』

と書いてありました。

大事なのは考えを柔軟に今に合わせていくことですね。

ハイブリッドワーク際のオフィスのあり方とインフラ環境

それでは、オフィスやそこで利用するネットワークなどのインフラ環境はどうしたら良いのでしょうか。

それは、働き方に合わせたオフィスのインフラ整備と場所を問わない管理方法の両立です。

VPNなどのセキュリティ対策は必須のことですが、その他にもオフィス無線LAN環境も重要です。

例えば、ヤマハのラインナップでいうと、Wi-Fi 6 対応をした無線LANアクセスポイント「WLX413」が良い例です。高速かつ、接続可能端末も最大500台と多く、更にYNO(Yamaha Network Organizer)によってどこからでもネットワーク機器を統合して管理する事が可能になります。

外的要因でダイナミックに状況が変化している中で、今何をする必要があるのか、オフィスのあり方と従業員の考え方、生産性や利益の確保など考えることは山のようにありますが、インフラ環境を含めた新しいワーキングスタイルについてもヤマハではサポートしています。

ヤマハのルーター、無線LANアクセスポイント、UTMなど、ご興味がある方はヤマハネットワーク製品の一覧ページもぜひご覧ください。


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