介護施設の見守り機器の活用は、ちゃんと使えるネットワークで

こんにちは、吉政創成 菱沼です。

厚生労働省は介護ロボットの開発と普及を推進しており、介護施設向けに導入にかかる補助金を出しているということは以前にも取り上げました。

ところで、この「ロボット」という文字を見ると、真っ先に人型や犬型のものをつい想像してしまうのですが、そもそもロボットの定義は「情報を感知(センサー)して、判断(知能・制御)して、動作(駆動)する」ものとされているのだそうです。

そして「介護ロボット」となると、ロボットの定義に加え、利用者の自立支援と、介護者の負担を軽減に役立つような機能があるものが対象となります。

例えば、人型のコミュニケーションロボットも対象に入るようですが、それ以外に移乗支援(パワーアシスト)や、歩行アシスト、見守り機器なども含まれています。

(ただ導入したいものが補助金の対象になるかは各都道府県庁の判断になるため、事前の確認は必要です。)

今回はこの中で無線LANやWi-Fiが重要そうな見守り機器について調べてみました。

介護施設で利用が広がる見守り機器

見守り機器は、センサータイプ、バイタルタイプ、カメラタイプといった種類があるそうです。

2020年3月に厚生労働省(介護給付費分科会)が公開した資料によれば、約73%の施設で見守り機器が取り入れられており、特に取り入れられているのはセンサータイプで約45%、バイタルタイプが約35%、カメラタイプが約17%でした。カメラはプライバシーの問題もあって難しいのでしょうね。

センサーは赤外線や音によるものだけでなく、ICタグや扉の開閉、ベッドやマットの荷重で判断するものなど、いろいろなものがあるそうです。(参考:見守り支援機器|厚生労働省

設置場所は、居室はもちろんですが、廊下、トイレ、出入り口といった入所者が移動する場所にも配置されると思いますので、施設内すべてに通信が行き届いている必要があります。

見守り機器を導入している施設の45%が電波トラブル

ところが、電波環境協議会の報告書(2019年度介護施設編)によれば、無線LANを導入している施設の約44%が電波トラブル(つながらない、つながりにくい、十分に届いていない)を経験しており、見守り機器を導入している施設に限ると約45%が電波トラブルを抱えているといいます。

その背景には、導入時に医療機器に与える影響や電波の到達範囲などの調査をしている施設が少なく、また、運用ルールの明確化をしていない施設が多く存在したことが影響していると考えられます。

医療機関での電波利用の指針や手引きが公開されており、介護施設にも活用できるものなのですが、実はその存在を知らない介護施設が75%を超えているそうです。知っていたら電波トラブルが起きる可能性は低かったのではないかと思います。

(指針・手引きにご興味のある方は電波環境協議会のサイトをご確認ください。)

昨今は介護業界の人手不足を解消するために、IoTやロボットの活用が進められていますが、こうしたツールをしっかりと活用できるようにするためにも、遅延せず、どこにいても安定して利用できるネットワークの構築は重要です。そのためにも最適な機器の選定と、適切な配置が必要です。ネットワークの専門家と共に行えば、より最適な通信環境が実現できます。

ヤマハのネットワーク機器は数多くのラインナップを保有しており、定期的に無償でファームウェアのアップデートが提供されるため、継続して安全に利用できる環境を構築することができます。LANマップというネットワーク機器の運用状況を可視化できるツールも使用できるため、万一の時にはすぐに障害個所を把握することができます。

システムが十分なパフォーマンスを発揮して、介護に携わる方の負担が少しでも軽減されればいいなと思います。

SCSKではヤマハ機器のご提案と、構築のお手伝いを販売店様向けにしています。お悩みの方はぜひお問い合わせください。