ヤマハルーターで3拠点をVPN結んだ結果、セキュアな環境でスムーズな情報共有を実現

こんにちは、吉政創成 菱沼です。

電子カルテの導入率は約10年間で30%ほど進んだそうで、これからも電子カルテやレセプトのオンライン化はより進んでいくものと想定されます。そこで今回は、病院間の情報連携における政府の取り組みと、病院でのヤマハルーター活用事例をご紹介したいと思います。
ご紹介する事例は、グループ病院間で医療画像を共有する際に使用するネットワークの機器にヤマハ製ルーターを採用したことで、速度のストレスを感じない、安全で安定したネットワーク環境の構築を実現したというものです。ご興味のある方はぜひご一読ください。

病院間の情報連携が求められている

まずは政府の取り組みを調べてみました。

政府は医療分野の情報化を推進しており、2001年には厚生労働省が「保健医療分野の情報化にむけてのグランドデザインの策定について」(最終提言はこちら)を公開し、2003年には内閣官房IT戦略本部が「e-Japan 戦略Ⅱ」を公開しました。この中で電子カルテやレセプトのオンライン化に関する普及目標が示されています。その後、厚生労働省は電子カルテ導入の促進のための予算補助や情報システムのガイドラインの策定などを行いつつ、医療機関の情報化が進んでいっているようです。

その結果、「厚生労働省:医療分野の情報化の推進について」によれば、電子カルテの導入率は約10年間で、一般病院で約32%UP、一般診療所で約27%UPしているそうです。

(詳しい流れを知りたい方はこちらの資料をご参照ください。)

さて、こうした方針を打ち出した目的としてはいくつかあるようですが、その中の一つに「医療従事者間での情報提供や診療連携」が挙げられています。

確かに電子データになっていれば他院への情報提供は容易ですし、病院間の連携も密になりそうです。また、紹介状の作成もシステムがない状態と比べれば手早く済みそうですので、忙しい医療現場の一助になるのではないかと思います。患者側としてもより適切な医療を受けられるようになるので嬉しいですね。

ただ気になるのは、画像データの多さやサイズの大きさ、セキュリティ面です。状況によってはネットワークにかかる負荷は大きなものになりますし、サイバー攻撃が複雑化し、その数も増えている昨今においては、情報漏洩のリスクも軽減するような構成にしていかなくてはなりません。

ちなみに厚生労働省はガイドラインとして、「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」を2021年1月に改訂し、情報セキュリティの観点から医療機関等が遵守すべき事項等の規定を設けました。さらにそれを追う感じで公益社団法人日本文書情報マネジメント協会がガイドラインに対応した「診療録等を電子化し保存する場合のセキュリティガイダンス 第1版」を公開しています。ご興味のある方はこちらも併せてご一読ください。

3拠点を結び、医療データ共有と遠隔医療を実現

さて、今回ご紹介する事例では、病院間でのスムーズでセキュアな画像共有を目指すにあたって、ヤマハ製ルーターを採用し、関係医院間でのVPN接続環境を構築されました。その結果、医療画像データベースの共有がスムーズに行われるようになったこと、そして、それまで拠点間で掛かっていた通信費を削減するに至ったようです。

また、ヤマハ製品は頻繁にセキュリティ面や機能追加のアップデートが無償で配信されますので、セキュアな環境も実現したと言います。

詳しい内容は以下、URLをご参照ください。

ヤマハネットワーク製品導入事例「本郷整形外科皮膚科様」~3院を結び、医療データ共有と遠隔医療を実現 ~

ヤマハのネットワーク機器は数多くのラインナップを保有し、またセキュリティ設定も柔軟に行えるため、各施設の事情に合わせた柔軟な利用が可能です。

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